出席扱い認定（2026年3月）
2026年3月、三田市内の中学校で、オリジナルスクールへの通学が「出席扱い」に認定されました。 出席扱いの認定は在籍校ごとの判断です。
EVIDENCE
学問レンズは、学習科学の知見と学習指導要領・答申の分析を土台に設計し、実証フィールドで日々使われています。効果を断定はしません。出典をすべて示し、導入時には御校自身のデータを残す設計です。
このページの要点
- ICAPモデル（Chi & Wylie, 2014）は、学習者の関与を受動的・能動的・構成的・対話的の4モードに分け、関与が深いほど学習成果が高いと予測する枠組みです。
- 学問レンズは、関西学院大学 総合政策学部での研究「教科横断的な学習を促進するカード型ツールの開発とその教育的効果」（春木俊明）を起点に開発されました。
- 2026年3月、三田市内の中学校で、オリジナルスクールへの通学が「出席扱い」に認定されました。出席扱いの認定は在籍校ごとの判断です。
- 効果を断定はしません。導入時に事前事後アンケートを無償で実施し、学校自身のデータをお渡しします。
探究型の学びは、学力と両立するのか
ICAPモデル ── 関与が深いほど学習成果が高いと予測する枠組み
1. Passive
受動的
- ・先生の話を聞くだけの座学
- ・教科書を読むだけの学習
2. Active
能動的
- ・黒板をそのまま写す
- ・参考書にマーカーを引く
3. Constructive
構成的
- ・自分の言葉でまとめる
- ・まとめノートをつくる
4. Interactive
対話的
- ・学んだことをもとに共同で新しいアイデアをつくる
ICAPモデル（Chi & Wylie, 2014）は、学習者の外的な行動を受動的（Passive）・能動的（Active）・構成的（Constructive）・対話的（Interactive）の4モードに分け、P<A<C<Iの順で学習が深まると予測する枠組みです。
学問レンズは、学んだことをもとに他者と新しいアイデアをつくる「対話的」な学びを、カードという具体物で教室に起こすことを意図して設計しています。得意教科のレンズで苦手教科の対象を見る、2枚のレンズを重ねて同じ対象を見る、といった活動はこの枠組みに沿っています。
4モード
受動的→能動的→構成的→対話的
本モデルは、研究とその後の開発で参照した学習科学の知見です。
誰の、どんな研究が土台か
関西学院大学での研究を土台にしています
研究「教科横断的な学習を促進するカード型ツールの開発とその教育的効果」（春木俊明・関西学院大学 総合政策学部）
学習指導要領・答申の分析による「教科等横断的な学び」の定義と重要性を整理し、先行実践から利点と計画・実施の課題を整理したうえで、カード型支援ツールを提案し、その教育的効果を検討しています。
学習指導要領（2017・2018年告示）と中央教育審議会答申（2016）の分析から「教科等横断的な学び」の重要性を整理し、先行実践の利点と、教員間の連携・カリキュラムの整合・評価方法・時間的制約・教材の選定といった課題を挙げたうえで、カード型の支援ツールを提案しています。
開発過程では、評価グリッド法は、利用者の評価構造をインタビューで階層的に引き出す手法で、開発過程で用いました。 また、松岡正剛の編集工学（『知の編集術』）の情報活用の分類と、自己調整学習（Zimmerman）の知見を参照しています。
分類は検証を続けており改訂されることがあります。
出典
- 春木俊明. 教科横断的な学習を促進するカード型ツールの開発とその教育的効果（関西学院大学 総合政策学部）実証データを含まない研究のため、本サイトでは「効果を検討した」と記載し、「実証した」とは書いていません。
- 松岡正剛（2000）知の編集術（講談社現代新書）編集工学。情報活用の分類の導出に参照しています。
- Zimmerman, B. J.（2000）Self-efficacy: An essential motive to learn. Contemporary Educational Psychology, 25, 82–91自己調整学習に関する研究です。
- Anderson, L. W., & Krathwohl, D. R. (Eds.)（2001）A taxonomy for learning, teaching, and assessing: A revision of Bloom's taxonomy of educational objectives. LongmanBloom 改訂版。思考タイプ5分類の並びの向きの参照元です。
実績は、何があるのか
行政に認められた実績と、実証フィールドでの日常実践
実証フィールドでの日常実践
総合学習ラボ オリジナルスクール（教材開発元・実証フィールド）で、小中高生が日常的に使用しています。
学校導入の現状
出前授業・1クラス実証の受付を開始しています。 現在の導入校数は少なく、だからこそ初期導入校は開発協力校として永続的に明記される条件で参加いただけます。
生徒の探究事例
トヨノミ
公民「効率と公正」→地学「太陽エネルギー」→国語「擬態語」→数学「座標系」の4枚を重ねて、農家の野菜の個性をレーダーチャートで見える化するアプリに。
漢字入力アプリ
生徒の探究から生まれた漢字入力アプリ。
ペットネグレクト防止メディア
生徒の探究から生まれたペットネグレクト防止のメディア。
生徒の氏名・学年・写真は掲載していません。個別事例であり、効果を保証するものではありません。
「他に無い」と言える根拠は何か
81件の探究教材を、3層に分けて調べました
株式会社Upseeは2026年8月25日、国内外の探究教材・プログラム・プラットフォーム81件を横断調査し、「学習者に何を渡すか」で3層に分類しました。①題材・プロセス（何を見るか）52件、②思考の視点（どう見るか）14件、③記録の器（どう残すか）15件です。
②の14件はいずれも思考の形式（比較・分類など）か探究の行為パターンで、教科の学習項目そのものを見方として渡す教材は、調査の範囲では確認できませんでした。音楽・美術・保健体育・技術家庭を正面から扱う探究教材も、調査の範囲では0件でした。
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この発想は突飛ではないか
「教科の見方を道具として渡す」発想には、先例があります
Reading Like a Historian
Digital Inquiry Group（旧 Stanford History Education Group）
出所確認・文脈化・照合・精読という「歴史家の読み方」を明示的に教える無料カリキュラムです。1教科の見方を明示化した先例で、学問レンズはこれを16科目・カード形式で行うことを意図しています。
出典: Digital Inquiry Group（旧 Stanford History Education Group）. Reading Like a Historian
IB TOK（知の理論）
国際バカロレア機構 DPコア（必修）
歴史・人間科学・自然科学・芸術・数学の5つの「知の領域」を知の枠組みで比較する必修科目です。学問領域ごとの枠組みを学ぶ先例ですが、認定校制度で導入は重くなります。
出典: International Baccalaureate Organization. Theory of knowledge（DPコア）
OECD ラーニング・コンパス2030
OECD Future of Education and Skills 2030（2019）
生徒エージェンシー（目標を設定し、振り返り、責任をもって行動して変化を起こす力）と共同エージェンシーを教育の中核概念として整理しています。「主体的に学習に取り組む態度」と探究の目標の接続点です。
出典: OECD（2019）OECD Learning Compass 2030 / Student Agency for 2030 (concept notes)
UNESCO 生成AIガイダンス
UNESCO（2023）
教育・研究における生成AIについて、人間中心のアプローチ、データ保護、年齢制限、教員研修を提案する初の国際指針です。AI出力を検証する学びの根拠になります。
出典: UNESCO（2023）Guidance for generative AI in education and research
生成AIの利活用に関するガイドライン（Ver.2.0）
文部科学省 初等中等教育局（2024年12月26日）
学習指導要領の理念は生成AI時代にも重要であるとし、「個々の情報の意味を理解し、問題の本質を問うこと、単なる個別の知識の集積ではない深い意味理解を促すことが求められる」と述べています。ガイドラインは特定の教材を推奨するものではありません。
出典: 文部科学省 初等中等教育局（2024）初等中等教育段階における生成AIの利活用に関するガイドライン（Ver.2.0）
サイトで使っている数値の出典は何か
本サイトで引用している主な数値
→ 表は横にスクロールできます
| 数値 | 意味 | 出典 |
|---|---|---|
| 95% | 高校で探究を担当する教員のうち推進に「課題を感じている」割合（n=232、2022年12月〜2023年2月）対象は全国高校生マイプロジェクトを自校で推進した教員です。 | 認定NPO法人カタリバ（2023）探究学習、95%の教員が「課題を感じている」（2023年3月20日） |
| 中学 73.0%／高校 63.9% | 「探究学習は生徒にとって必要」（とても＋やや）と答えた教員の割合（n=1,400、2023年6月） | 菅公学生服株式会社（2023）カンコーホームルーム Vol.210「総合的な探究の時間（探究学習）」の課題 |
| 60.4%／57.6%（中／高） | 探究の課題「教師の負担が大きい」。同調査「テーマ・課題の設定」43.4／41.5%、「調べ学習で終わる」40.1／38.9% | 菅公学生服株式会社（2023）カンコーホームルーム Vol.210「総合的な探究の時間（探究学習）」の課題 |
| 53.6%（私立大 61.6%） | 大学入学者のうち総合型＋学校推薦型選抜の割合 | 文部科学省（2025）令和7年度国公私立大学入学者選抜実施状況 |
| 35.4万人 | 小中学校の不登校児童生徒数・過去最多（小137,704／中216,266） | 文部科学省（2025）令和6年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果 |
| 81件（52／14／15件） | 探究教材の横断調査の件数と3層の内訳 | 株式会社Upsee（2026）探究教材 横断調査（81件、2026年8月25日） |
参考文献
参考文献・出典一覧
閲覧日はすべて2026年9月5日です。
公的文書
- 文部科学省（2018）高等学校学習指導要領（平成30年告示）告示本文です。総則の「見方・考え方」「教科等横断的な視点」「カリキュラム・マネジメント」、第4章 総合的な探究の時間を参照しています。
- 文部科学省（2018）高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 総則編（令和6年12月一部改訂）「解説」であり学習指導要領本体ではありません。見方・考え方と教師の専門性の記述は p.4 です。
- 文部科学省（2018）高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 総合的な探究の時間編「解説」であり学習指導要領本体ではありません。課題の設定・探究の過程・評価の記述を参照しています。
- 文部科学省（2017）中学校学習指導要領（平成29年告示）解説 総合的な学習の時間編「解説」であり学習指導要領本体ではありません。各教科等の見方・考え方の活用に関する記述を参照しています。
- 中央教育審議会（2016）幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）教科別の「見方・考え方」の記述（第2部）を、教科別対応マップの要約元にしています。
- 中央教育審議会（2021）「令和の日本型学校教育」の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現～（答申）個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実、STEAM等の教科等横断的な学習に関する記述を参照しています。
- 文部科学省（2021）STEAM教育等の教科等横断的な学習の推進について https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/mext_01592.html（新しいタブで開きます）
- 文部科学省 初等中等教育局（2024）初等中等教育段階における生成AIの利活用に関するガイドライン（Ver.2.0）令和6年12月26日公表。ガイドラインは特定の教材を推奨するものではありません。「求められる力」の記述のみを引用しています。
- 文部科学省（2025）総合的な学習・探究の時間に関する現状・課題と検討事項（教育課程部会 生活、総合的な学習・探究の時間ワーキンググループ 資料1、令和7年10月15日） https://www.mext.go.jp/content/20251015-mxt_kyoiku02-000045235_4.pdf（新しいタブで開きます）国の資料の原文を、改変せず短く引用しています。
- 文部科学省（2025）令和7年度国公私立大学入学者選抜実施状況 https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/2020/1414952_00009.html（新しいタブで開きます）
- 文部科学省（2025）令和6年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果 https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422178_00006.htm（新しいタブで開きます）
- 経済産業省（2025）探究・校務改革支援補助金2025 https://tankyu-koumu.jp/（新しいタブで開きます）2025年度の制度です。年度により内容が変わるため、最新の制度情報は資料請求時にご案内します。
調査
- 認定NPO法人カタリバ（2023）探究学習、95%の教員が「課題を感じている」（2023年3月20日） https://www.katariba.or.jp/news/2023/03/20/40481/（新しいタブで開きます）n=232、2022年12月〜2023年2月の調査です。対象は全国高校生マイプロジェクトを自校で推進した教員です。
- 菅公学生服株式会社（2023）カンコーホームルーム Vol.210「総合的な探究の時間（探究学習）」の課題 https://kanko-gakuseifuku.co.jp/media/homeroom/vol210（新しいタブで開きます）n=1,400、2023年6月の調査です。数値は「とても」と「やや」の合算値です。
- 一般社団法人 英語4技能・探究学習推進協会（ESIBLA）（2019）高校の探究学習「総合的な探究の時間」における生徒への評価方法（2019年7月教員アンケートを引用） https://esibla.or.jp/info/evaluation-of-inquiry-learning/（新しいタブで開きます）2019年7月の教員アンケートを引用したものです。調査主体・回答数は公表されていません。総合的な探究の時間の全面実施（2022年度）より前の調査です。
- 株式会社Upsee（2026）探究教材 横断調査（81件、2026年8月25日）株式会社Upseeの自社調査です（2026年8月25日）。1教材が複数層にまたがる場合は主機能で分類しています。学校向けサービスの多くは価格非公開、自治体・学校独自の教材は網羅していないため、調査には限界があります。
研究
- Chi, M. T. H., & Wylie, R.（2014）The ICAP framework: Linking cognitive engagement to active learning outcomes. Educational Psychologist, 49(4), 219–243 https://doi.org/10.1080/00461520.2014.965823（新しいタブで開きます）学習者の外的行動を Passive／Active／Constructive／Interactive に分け、この順で学習が深まると予測する枠組みです。「従来型／探究型」の割り当ては株式会社Upseeの解釈です。
- 春木俊明. 教科横断的な学習を促進するカード型ツールの開発とその教育的効果（関西学院大学 総合政策学部）実証データを含まない研究のため、本サイトでは「効果を検討した」と記載し、「実証した」とは書いていません。
- 松岡正剛（2000）知の編集術（講談社現代新書）編集工学。情報活用の分類の導出に参照しています。
- Zimmerman, B. J.（2000）Self-efficacy: An essential motive to learn. Contemporary Educational Psychology, 25, 82–91自己調整学習に関する研究です。
- Anderson, L. W., & Krathwohl, D. R. (Eds.)（2001）A taxonomy for learning, teaching, and assessing: A revision of Bloom's taxonomy of educational objectives. LongmanBloom 改訂版。思考タイプ5分類の並びの向きの参照元です。
国際的な先例
- Digital Inquiry Group（旧 Stanford History Education Group）. Reading Like a Historian https://www.inquirygroup.org/history-lessons（新しいタブで開きます）歴史家の読み方（出所確認・文脈化・照合・精読）を明示的に教える無料カリキュラムです。
- International Baccalaureate Organization. Theory of knowledge（DPコア） https://ibo.org/programmes/diploma-programme/curriculum/dp-core/theory-of-knowledge/（新しいタブで開きます）学問領域ごとの知の枠組みを比較する必修科目です。導入には認定校制度が伴います。
- OECD（2019）OECD Learning Compass 2030 / Student Agency for 2030 (concept notes) https://www.oecd.org/en/data/tools/oecd-learning-compass-2030.html（新しいタブで開きます）生徒エージェンシー・共同エージェンシーを扱う概念ノートです。
- UNESCO（2023）Guidance for generative AI in education and research https://www.unesco.org/en/articles/guidance-generative-ai-education-and-research（新しいタブで開きます）2023年9月公表（Miao & Holmes）。人間中心のアプローチ、データ保護、年齢制限、教員研修を提案する国際指針です。
教材（例示）
- Gakken（2024）『わかるをつくる』シリーズ（参考書1科目分のページ数の例として）参考書1科目分のページ数の例として挙げています。
- 各社（2026）各社公開情報（公式サイト・公開価格）、2026年8月時点各社の公式サイト・公開価格にもとづく2026年8月時点の情報です。記載の商品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。